ブラック企業を見極めるお手軽で信ぴょう性の高い情報が離職率と平均勤続年数です。

ブラック企業の基準となる離職率とは

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離職率と平均勤続年数

ブラック企業を見極める一番簡単な基準は離職率です。

 

ブラック企業は順応できる社員が少なく、会社側も社員を大事に育てるという概念が無い為離職率が高くなります。

 

新卒の求人や上場企業などの大手では離職率と平均勤続年数を公表していますので、
とても重要な数値となります。

 

 

ブラック企業の基準となる離職率は?

一般的にブラック企業の基準として考えられているのが、
入社後3年以内の離職率が3割を超えているかがポイントとなってきます。

 

10人入社して3年後には7人に残っていても、何かしらの問題を抱えているブラック企業の可能性が高い要注意企業とされています。

 

 

離職率の求め方

一般的には新卒を中心に算出をされる離職率は、新卒者が入社をして新規雇用保険の申請をされて、解約をされる事を離職とみなし、退職理由は問わずに算出をしています。

 

女性社員が多い環境では寿退職などもありますので、ブラック体質でなくても離職者数は増えるケースも多くなりますが、一般的には企業側で独自の計算ができない離職率を公表する事を求められています。

 

中途入社の場合は企業側に都合の良い独自の計算を行っている場合も

中途採用でも離職率を公表している企業は多くありますが、ブラック企業の場合は応募者に印象をよく与えようと、独自の計算式で算出した離職率のみを公表しているケースもあります。

 

独自の計算方法とはいくつかの種類もありますが、多いのが試用期間を3ヶ月~6ヶ月、長い場合では1年間設定し、離職率を良く見せるために入社直後から社畜状態で深夜残業、サービス出勤、過度な追い込みなどをして、ふるい落としにかけます。

 

こうする事で試用期間中に退職したブラック体質を根本的に受け入れられない従業員を除いた社員だけで離職率を算出する事で良く見せようとしている事が多いです。

 

 

平均勤続年数

ブラック企業を見極める上では離職率だけではなくて平均勤続年数も考える事が大切です。

 

当然長ければ長い方が良いものですが、企業によっては設立間もないベンチャー企業だったり、かつてはブラック体質だったが生まれ変わって今は優良企業となっているケースもありますので、純粋に平均勤続年数だけではブラック企業かを見極める事は難しいです。

 

しかし離職率の信ぴょう性を見る観点では重要な項目で、離職率が低いのに若い社員ばかりの会社は何かしらの問題を抱えている可能性が高いと言えます。

 

 

役職を持っていない年配社員がいる事も重要

ブラック企業は実力主義の会社が多いので、若くして役職についている従業員が多い特徴もあります。

 

しかし役職者が若いという理由だけではブラック認定するには難しい材料です。
大手であれば一流大学を卒業した優秀なスタッフだけ幹部候補生として入社しているケースや親会社などから若手を出向という形で派遣しているケースもあります。

 

ブラック企業の見極めで重要なのは、それなりに勤続年数が長そうな30代以上のスタッフで役職を持っていない従業員がいるかが有効な見極め基準になります。

 

若手が役職を付く事はブラック企業でなくてもある事ですが、スピード出世をする程の成績を残せなかったスタッフが長く生き残れるか?というのはとても重要になってきます。

 

従業員全体や一部の役職者や管理職以外が全員若手というのはブラック企業の可能性が高く、仮に優秀と呼べる社員でなかったり、入口が地方職など出世しにくい環境で入社した社員も長く続けられているのか?を会社説明会や面接時、事前リサーチなどで参考にしていくと良いでしょう。